投資家の皆様へ

トップメッセージ

環境変化を好機と捉え、新中期経営計画のもとさらなる成長を目指します。 代表取締役会長 兼 社長 兼 CEO 近藤 尚孝

第80期の概況

当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大の影響により、不透明感は依然残るものの、企業収益の改善や設備投資に持ち直しの動きが見られるなど、景気は緩やかながら回復の動きが見られました。当企業グループを取り巻く事業環境は、自動車産業の稼働低下や太陽電池市場の競争激化などいくつかの懸念材料はあったものの、半導体市場における旺盛な需要に支えられ、好調に推移しました。

このような中、当企業グループは、顧客ニーズに真摯に向き合いながら事業機会を着実に取り込むべく、生産性向上によるコスト競争力の向上、技術革新に追随しうる新製品や高付加価値製品の開発・増強などを推進してまいりました。

この結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高377億34百万円(前期比20.8%増)、営業利益56億66百万円(同65.6%増)、経常利益62億64百万円(同61.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益44億65百万円(同67.7%増)となり、前期を大きく上回りました。

今後の見通し

今後の見通しにつきましては、新型コロナウイルス感染症再拡大や資源価格高騰の影響など先行き不透明な状況が続く一方で、各国政府の経済政策などに支えられ、世界経済は緩やかな回復基調が継続するものと予想されます。当企業グループを取り巻く事業環境においても、デジタル投資やカーボンニュートラル実現の動きの加速などにより、エレクトロニクスや自動車、エネルギーなどの産業を中心に、着実な需要が見込まれます。当企業グループにおいては家電・電動工具用の需要はやや落ち着くものの、半導体用においては力強い需要が見込まれるほか、冶金用の需要も堅調に推移する見込みです。

このような状況のもと、当企業グループは、2022年2月に公表した2026年度までの新中期経営計画に基づき、外部環境の変化を機敏に捉えて事業を推進するとともに、生産性向上によるコスト競争力の向上、技術革新に追随しうる新製品ならびに高付加価値製品の開発・増強などに着手し、顧客ニーズに真摯に向き合いながら、事業機会を着実に取り込んでまいる所存です。これらを踏まえ、次期の業績見通しにつきましては売上高420億円(前期比11.3%増)、営業利益70億円(同23.5%増)、経常利益69億円(同10.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益50億円(同12.0%増)を見込んでおります。

株主の皆様におかれましては、今後ともなお一層のご支援を賜りますよう、よろしくお願い申しあげます。

2022年3月