第82期の概況

当連結会計年度においては、世界景気は一部の地域を除き、持ち直しの動きが見られたものの、資源価格の高止まりのほか、欧米の景気減速や米中による輸出規制の影響への懸念等、先行き不透明な状況が継続しました。当企業グループを取り巻く事業環境は、エレクトロニクス分野では、SiC半導体用途の高い需要等に支えられ、順調に推移しました。またモビリティ分野、一般産業分野においても、それぞれ堅調に推移しました。

このような状況の中、当企業グループでは、中期経営計画における経営目標の達成に向け、外部環境の変化を機敏に捉えた事業展開を推進するとともに、生産性向上によるコスト競争力の向上、技術革新に追随しうる新製品および高付加価値製品の開発・増強等に注力するほか、原燃料価格高騰の影響を軽減するべく採算性の確保・維持に向けた取り組みも進めました。

この結果、当連結会計年度の経営成績は、半導体や冶金用途の堅調な需要等により、売上高492億51百万円（前期比12.5%増）、営業利益92億83百万円（同39.2%増）、経常利益101億82百万円（同38.2%増）、親会社株主に帰属する当期純利益75億6百万円（同44.9%増）と、増収増益となりました。

今後の見通し

今後の国内外の経営環境は、先行き不透明ながらも、持ち直しの動きは継続するものと予想されます。当企業グループを取り巻く事業環境においては、エレクトロニクスやモビリティ、エネルギー等の産業を中心に、着実な需要が見込まれます。当企業グループでも、SiC半導体用途の旺盛な需要が継続するほか、冶金用等においても堅調な需要を見込んでおります。

このような状況のもと、当企業グループは、2030年経営Vision『「どこにもないものを、あるに」地球に優しい製品と技術で世界No.1』のもと、外部環境の変化を機敏に捉え、顧客ニーズに真摯に向き合いながら、先を見据えた製品・技術開発を通じて革新的なソリューションを提供するとともに、事業を通じた温室効果ガス排出量削減への貢献をはじめとするサステナビリティの取り組みを加速することで、高い付加価値を創造し、中長期的な事業成長と企業価値向上を目指してまいります。

これらを踏まえ、次期業績の見通しにつきましては、売上高540億円（前期比9.6%増）、営業利益109億円（同17.4%増）、経常利益105億円（同3.1%増）、親会社株主に帰属する当期純利益76億円（同1.2%増）を見込んでおります。

株主の皆様におかれましては、今後ともなお一層のご支援を賜りますよう、よろしくお願い申しあげます。

2024年3月